NFTと仮想通貨の違いを説明できますか?
NFTは最近知名度を博してきておりなかなか説明できる人は少ないのではないでしょうか。
そこで今回はNFTと仮想通貨の違い、NFTで稼ぐ方法や将来性について見ていきます。
目次
NFTと仮想通貨の違いは?
NFTと仮想通貨の違いは「代替性か非代替性か」です。
表で示すと、こんな感じです。
名称 | 暗号資産 | NFT |
特徴 | 代替可能トークン | 非代替性トークン |
意味 | 同じトークンが存在する | 同じトークンが存在しない |
分割 | 可能 | 不可能 |
イーサリアムでの規格 | ERC20 (ERC1155) |
ERC721 (ERC1155) |
活用領域 | 通貨やポイントなど数量的なもの | デジタルアート、ゲームアイテムなど、1点もの |
NFTの特徴は?
では仮想通貨に関しては様々な情報が出ているので、説明は省きます。
ここではNFTの特徴についていくつかご紹介します。
プログラマビリティ
プログラマビリティとは二次流通的に付加価値をデータに付与できることを指します。
例えば、
- 画家から絵画を購入
- 顧客へ手数料を付けて絵画を転売
がありますが、画家には手数料分は収益として発生することはありません。
しかし、NFTの場合はクリエイターの手を離れていたとしても「転売時手数料を支払う」と設定することが可能です。
唯一性
NFTはブロックチェーンという技術を駆使して作成されているので、「唯一性」を持たせることができます。
例えば、データを
- 改ざん
- コピー
することなどができず、常に一点モノであり続けるということなんです。
取引可能性
NFTは非中央集権的であり、所有者がころころ変わる仕組みになっています。
これを「取引可能性」と呼びますが、これにより国境を超えてもNFTの取引が可能になります。
相互運用性
NFTは国内・海外構わず共通規格として定められているので、企画に則ってさえいればどこでも運用することが可能です。
ちなみに、イーサリアムの規格は「ERC721」が一般的であり相互運用性を持っています。
仮想通貨やNFTを活用して稼ぐ方法は?
ではそんなNFTや仮想通貨を活用して稼ぐ方法をご紹介します。
NFTアイテムを売買する
ブロックチェーンゲームなどをプレイすることで手に入る「NFTアイテム」。
唯一性を持っており数が限定されているので、NFTアイテムに価値が付きやすくなっており売買することで収益を上げることが可能です。
フィリピンではNFTアイテムの売買だけで家を建てた猛者もいるくらいです。
NFTアイテムを作成して販売する
NFTアイテムとして有名なものとして「NFTアート」があります。
自分でオリジナルアートを作成してNFTとしてプラットフォーム上で販売することで稼ぐ方法があります。
プラットフォームとしては、
- Coincheck NFT β
- Opensea
などがありますので、見てみてください。
NFT関連の仮想通貨に投資する
株やFXのように、NFT関連の仮想通貨に投資することで売買益や運用益を得ることができます。
ただ、どのNFT関連の仮想通貨が値上がりするのかを見定めることが非常に難しいです。
ある程度勉強をしてからNFT関連の仮想通貨へ投資するようにしてみてください。
NFTの課題とは?
手軽に販売が開始でき、売れれば圧倒的な収入になるNFTアート。
しかし、2021年現在にはNFTアートの浮き彫りになっている課題が存在します。
環境問題
NFTアートが販売されるごとに仮想通貨の基盤となる「ブロックチェーン」を利用するようになっています。
このブロックチェーンは代替不可能なネット上のシステムであり、非常に高度が技術が付与されているもの。
しかし、セキュリティ面などを重視し過ぎた結果ブロックチェーンを利用するたびに莫大なエネルギーを利用することになってしまっているのです。
莫大なエネルギーは「環境破壊」につながるとして、中国ではビットコインのマイニングを禁止するほど。
NFTアートは莫大な収入を生みますが、それに伴い環境破壊が進んでしまっている現状があります。
手数料が上がっていく
NFTアートは「イーサリアム」というブロックチェーンを利用して制作されていますが、取引のたびに「ガス代」という手数料が発生します。
この「ガス代」とはイーサリアムが採用している「スマートコントラクト」という契約を結ぶたびに発生する手数料。
この「ガス代」はユーザーが増えていく毎に価格が上昇していく仕組みになっており、NFTアート市場が拡大すればするほど手数料が高くなっていきます。
結果、アーティストや投資家からすれば「手数料が高すぎる…」と参入障壁を高くしてしまうことにつながりかねません。
法整備が整っていない
NFTアートにはまだ法整備が整っていない現状があり、「盗作」が相次いでいます。
現在ネット上に公開されている画像や動画などは全てNFTアートにすることが可能ですが、それは第三者が行ってもOK。
つまり、有名アーティストのイラストをNFTアートとして販売することが誰でも可能になってしまっているのです。
他人の著作物をNFTアートとして販売して収入を上げることが可能であり、それは現在グレーゾーン。
いずれは法整備がなされるでしょうが、それまでは「無法地帯」としてNFTアートが売買されることでしょう。
NFTの将来性は?
様々な課題があるNFTアートですが将来性については明るいです。NFTの将来性が見込まれ、大企業もNFT事業へ参入するところが増えてきています。
続いては、まだまだ謎が多いNFTアートについての将来性について見ていきます。
ビジネス展開
実はNFTは、
- 不動産
- 会員権
などの分野でも活用されており、実用化が進んでいます。
しかし、まだ未完成であるNFTを活用する企業は少ない傾向にありますがこういったビジネス展開が増えてくるでしょう。
様々な著名人が参入してくる
もともと2020年10月22日、ペイパルが仮想通貨業界へ参入したことから一気にNFTの知名度が上がりました。
知名度が引き上げられるときには、必ず著名人や有名企業が絡んでいるのです。
これから先も、様々な著名人が参入してくるでしょう。
市場の拡大
2021年第一四半期のNFT取引高は$20億となっており、市場はかなり大きなもの。
2020年第四四半期のNFT取引高は$1億となっており数ヶ月で20倍もの成長を遂げているのです。
「唯一性」を担保しているNFTアートだからこそ、これからは法整備が進み市場がどんどん拡大していくことが予想されています。
NFTの活用
「NFTアート」は「唯一性」を持ったものであり、代替不可能なデータです。
そのため、NFTアートは改ざんができず一生涯ネット上に公開され続けることになります。
2018年アメリカではすでに実証実験が完了しており、日本でもつくば市がNFTにいち早く開発に取り組んでいます。
まだまだNFTについての知識が浅い日本がNFTの利便性に気付き始めると、NFTを有効活用する人も増えてくるでしょう。
様々なものがNFTアートになる
画像や動画以外にも、絵や音楽などもNFTアートにすることができます。
今まで無価値とされていたものがNFTアートによって価値のあるものに生まれ変わっていくので、どんどんNFTアート化が進むでしょう。
最近では、Twitterの共同開発者であるJack Dorsey氏は最初のツイートを約3億1,500万円で売却しました。
これもNFTアート化して販売していたこともあり、これからのNFTアート化は止まらないといってもいいでしょう。
まとめ
今回はNFTと仮想通貨の違いについて見ていきました。
違うとしては「代替性」があり、NFTは仮想通貨と違い唯一性を持たせることができます。
これから先、NFTは我々の生活に食い込んでくることは予想されますので早めの理解をしておきましょう。